株価 指数の次の一手は？

オンライントレードでの売買にあたっては、様々な情報を収集・分析しながら、慎重に投資判断を固めていくことが重要です。
オンライントレードで提供される情報には、様々なものがあります。
中でも最も基本的といえるのが、発注のタイミングを判断するうえで不可欠なリアルタイムの株価情報でしょう。
多くの証券会社が無料で顧客に提供していますが、取引所がリアルタイムの株価情報については情報利用料を課しているので、証券会社によっては有料としている場合もあります。
それでも、二十分遅れの株価であれば、必ず無料になっています。
また、株式発行会社の設立以来の経緯や現在の業務内容、役員や幹部の顔ぶれといった会社に関する基礎的データ、過去の株価や売買高の推移を示す株価チャート、会社が四半期ごとに発表する（アメリカの場合）損益計算書、貸借対照表、キャッシュフロー計算書などの財務データ、一株当たり利益（税引き利益を発行済株式総数で割ったもの）や株価収益率（ＰＥＲ一企業の株価を一株当たり利益で割ったもの）といった投資指標などが提供されていることもあります。
通信社や情報ベンダーによって配信される金融ニュースや市場動向が入手できる場合もあるでしょう。
これらの情報をもとに、投資対象銘柄を絞り込んでいくことが必要です。
アメリカのオンライン証券会社では、こうした、いわば生のままの情報に加えて、それらの情報を利用して自分の投資対象を決定するためのスクリーニング機能が付加されていることも多く、投資家に重宝されているようです。
何しろ、ニューヨーク証券取引所上場会社は約三千社、ナスダック市場登録会社はアメリカの株式市場の１つで、全米証券業協会(ＮＡＳＤ)によって運営されています。
1971年、世界で初めての立会場を有しないコンピュータ取引の株式市場として開設されました。
マイクロソフト、インテル、シスコシステムズといった世界的なハイテク企業をはじめとする5,000社以上の株式が取引され、近年は、ITブームに乗って空前の活況を呈しています。
2000年に入り、月間の株式売買代金、売買高がニューヨーク証券取引所を上回り、世界最大の株式市場となりました。
国際的な展開にも積極的で、各国の証券取引所との提携を進めており、わが国でも、ソフトバンク社との合弁企業を通じて、大阪証券取引所と提携し、ナスダック・ジャパン市場を開設しました。
約五千五百社にも及ぶので、適切な銘柄を選び出す作業は簡単ではありません。
そこで、一株当たり利益がいくら以上、株価収益率が市場平均を下回っている、といった条件を自分で設定すると、条件に合致する銘柄をリストアップしてくれる機能を用意している場合が少なくないようです。
わが国でも、証券会社によっては、あらかじめ銘柄や条件を設定しておき、その条件に合った株価になると電子メールなどで通知してくれるというサービスを提供している場合があります。
また、こうした様々なデータやニュース、簡単なスクリーニング機能などは、証券会社のサイトばかりでなく、一般の金融情報サイトでも提供されていることが少なくありません。
インターネットを上手に使いこなせば、実に多様な情報を入手することができるのです。
情報力を売り物にする証券会社の中には、単なるデータというよりも、より加工度の高い投資情報を提供している場合もあります。
ブルーサービスを標榜する大手証券会社は、自社のアナリスト、エコノミストによる分析レポートなどの投資情報を顧客向けに提供することでオンライントレードの付加価値を高めようとしています。
自前の調査部や関連調査機関を持たない証券会社も、独立の調査会社などと提携し、様々な分析情報を提供しています。
投資信託評価会社による個々のファンドの評価などが提供されている場合も少なくありません。
今のところ、こうした投資情報の多くは、口座を保有している顧客すべてに対して無料で提８供されているケースがほとんどです・そこで投資家の中には情報の充実した証券会社と手５数料が格安な証券会社にそれぞれ取引口座を開き、格安手数料の会社では通常人手できないような役に立つ情報を得ながら、手数料を節約するといった方法をとっている人もいるようです。
これに対して証券会社の側でも、情報利用料を課して、口座残高が大きく発注件数の多い優良顧客だけは無料にするといった対策を検討しているようです。
いずれにせよ、豊富な情報や分析ツールの提供は、オンライントレードーサービスが多くの投資家によって選ばれるうえで大きな決め手となります。
今後、証券会社間の競争が激しくなるにつれて、オンライントレードで提供される情報が、質量ともにいっそう充実していくことは間違いないとみてよいでしょう。
オンライントレードを行う証券会社の数が増えるにつれて、独自の商品やサービスを提供することで他社との差異化を図ろうとする動きも広がっています。
上場、店頭株式の売買注文を取り扱うのは当然として、新規公開株を抽選で割り当てるとか、独自の投資信託を提供するといった例がみられます。
とりわけ、新規公開株の提供を重視する証券会社が増えています。
後で述べるように、インターネット上での新規公開株の取り扱いを専門的に行うオンライン投資銀行も登場しています。
新規公開株は、それほど数そのものが多くないうえ、その後大きく値上がりする可能性が少なくないというので、かつては、証券会社が一部の得意客にだけ勧める商品として位置づけられていました。
この背景には、多くの顧客に新規公開株に関する情報をタイムリーに提供することが物理的に難しかったという事情もあります。
そこで、インターネットを使って情報を低コストで提供し、広く一般投資家が新規公開株の購入を申し込めるようにしたのです。
一方、独自の投資信託としては、これまで国内で販売されていなかった海外の実績のあるファンドやオンライントレード用に新たに設定したファンド、未公開株を投資対象として組み入れたファンドなどがあります。
設定された満期日までの期間中に、決まった価格で、対象となる株価指数や個別銘柄を売買する権利を証券化したカバードワラントをオンライントレードで販売している証券会社もあります。
こうした品揃えの多様化は、オンライントレードを利用する投資家にとっては歓迎すべきことです。
しかし、独自商品の中には、まだ一般の投資家の間でなじみの薄い商品や相対的に投資リスクの高い商品も含まれています。
証券会社の側には、一律に同じ説明ができるとは限らない対面販売の場合よりも投資家側から積極的に購入してくれるオンライントレードの方がかえってリスクの高い商品を販売しやすいという見方もあります。
オンライントレードを利用する投資家の側では、個々の商品に内在するリスクや商品性について十分に理解を深めることが必要でしょう。
アメリカでインターネットを通じたオンライントレードが急速に普及する一つのきっかけとして、Ｅトレードーセキュリティーズによる株式売買委託手数料の大幅な引き下げがあったことは前章で触れました。
一九九六年三月当時、Ｅトレードが大々的に宣伝した手数料は、上場株で五千株までの注文の場合、取引一件当たり十四・九五ドルというものでした。
当時、最も優れたオンライントレードーサービスとみなされていたチャールズーシュワブの「ストリートースマート」の場合、株価五十ドルの銘柄を百株取引すれば四十九・五〇ドル、子株なら百八十九ドルの手数料がかかりました。

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